2017/11/08放送　マラソン大会ウォーズ　～激化する市民ランナー獲得競争～　という番組

市民マラソンの現状がよくわかる番組が放送されました

NHKのTV番組 2017/11/08放送　クローズアップ現代にて、マラソン大会ウォーズ　～激化する市民ランナー獲得競争～　という番組が放送されました。

▼番組ホームページ

http://www.nhk.or.jp/gendai/articles/4060/index.html?1510018948

※NHKホームページより

番組要約

１．２００７年の東京マラソンを契機にフルマラソン大会は、２００６年の約５０件／年が、２０１６年には約８０件／年へと増加した。一方、ランナー人口は２００６年の６００万人が、２０１２年の１００９万人にピークを迎えたが、２０１６年に８９３万人と減少傾向にある。

２．この数年は各地のマラソン大会では生き残りをかけて、市民ランナーを奪いあう争奪戦が始まっている。番組での事例では、2017年３月に廃止となった「たねがしまロケットマラソン」を紹介。廃止の要因として町の財政負担と同時期にある近隣のマラソン大会でランナーが奪われた事の２点。

３．この１０年で参加ランナーを１０倍となった大会として「小布施見にマラソン」や「名古屋ウィメンズマラソン」を紹介。地元の特産などでのおもてなしや豪華な参加賞などで、ランナーの心をつかむ

４．大会のおもてなし合戦をヒートアップさせるのは、ランナークチコミ評価。以前は各大会は横並びの状態だったが、近年の大会では個々の大会で差別化、個性化が激しくなってきている。

５．ランナークチコミ評価を、１年で大きく下げた大会（2015年：７９．９点→2016年：５５．７点）として、「さいたま国際マラソン」を紹介。定員を増やし、制限時間も拡大したが評価は下がった。定員が増えた一方、思ったよりボランテア数が少なかった事で大会で混乱が発生。２０１７年大会でボランテア集めを工夫（ジャンパーに団体名記載、パンフレットに団体名記載、無料の参加枠など）し挽回を図る。

※運営費に関する情報があり、市負担、県負担、参加費、企業からの協賛金でなりたっている。さいたま国際マラソンでは、２０１６年では運営費の総額約７．５億円のうち、さいたま市が２．８億円と約半分弱の負担となっている。

６．全国でマラソン大会の乱立の原因。日本の自治体、人口減と高齢化の危機感で、政策を決めるうえで、お互いに相互参照で、マラソン大会が交流人口が増えて、地域を活性化で、一気にマラソン大会が増えた。マラソン大会は成長期から成熟期に。

７．マラソン大会でのトラブル。給水所での給水給食の不足。マラソン大会での誘導ミス。道路使用許可をとらず大会中止などトラブルが増えている。原因として、マラソン大会の民主化とランナーの目が肥える事で、ニーズと供給がズレてトラブルに発展。

８．市民ランナーは記録より記憶が大事。

９．ランナー満足度をあげる戦略①として、「つくばマラソン」を紹介。１．６万人の定員が９０分で埋まる。戦略としては「走るという原点に立ち返る」。「マラソンを科学する」がキーポイント。熟練のコーチにより、初心者や中高年でも無理なく完走できる知識や技術を指導。また、給食などでもランナーをサポート。

１０．ランナー満足度をあげる戦略②。「新たなランナー層の取り込み」特に外国人ランナーの参加。その例として「新潟シティーマラソン」を紹介。日本のマラソン大会の評価は空気もよく、大会のおもてなしや環境が良い。外国人ランナーへは消費力と発信力を期待。

１１．ランナーにとっても、地元にとっても幸せの大会にするためには、土地の名産やマラソンガイドみたいに、「マラソンプラスアルファをどう付加していくのか」がポイント。

１２．マラソンは成熟期に入り、ランナーの目が肥えたことで、大会主催者にはかなり改善と創意工夫がもとめられる。土地の文化や芸術などマラソンプラスアルファが大事。県で１つ大きな大会をする際、市町村と連携してイベントなどを催すなど多角化も必要。その土地土地が持つ資源を最大活用するのも大事。